Whois情報とは？ドメインの「登記簿謄本」を理解する
ドメイン名を登録すると、その裏側で「誰が、いつ、どのドメインを登録したか」という情報が記録され、原則として誰でも閲覧できる状態で公開されます。この公開された登録者情報のことをWhois（フーイズ）情報と呼びます。
これは、現実世界の不動産にある「登記簿謄本」のように、ドメインというインターネット上の資産の所有者を明確にするための仕組みです。しかし、そこには個人情報も含まれるため、プライバシーに関する重要な注意点も存在します。
この記事では、Whois情報の役割から公開される内容、そして個人情報を守るための必須サービスまでを徹底解説します。
Whois情報とは？～ドメイン所有者の公開プロフィール～
Whois情報とは、ドメイン名の登録者に関する情報を集めた公開データベースです。インターネットの透明性と健全性を維持する目的で、ドメイン名を管理する国際的な組織ICANN（The Internet Corporation for Assigned Names and Numbers）の方針に基づき、その公開が義務付けられています。
スパムメールの送信やフィッシング詐欺などの不正行為が行われた場合、その責任者を追跡できるようにすることが、この制度の大きな目的の一つです。つまり、Whois情報はインターネット上の身元証明書のような役割を担っています。
Whois情報で公開される主な内容
具体的には、以下のような情報が公開されます。
- 登録者情報 (Registrant): ドメインの所有者である個人または組織の氏名、住所、電話番号、メールアドレス
- 管理担当者情報 (Admin Contact): ドメインに関する契約や手続きの権限を持つ担当者の連絡先
- 技術連絡担当者情報 (Tech Contact): DNSサーバー設定など技術的管理を行う担当者の連絡先
- ドメイン登録情報:
- 登録レジストラ: ドメインを登録した事業者名（例: e-domain.jp）
- 登録年月日: ドメインが初めて登録された日
- 有効期限日: ドメイン登録が切れる日
- ネームサーバー情報: ドメインが指しているサーバー情報
これらの情報はWhois検索ツールを使えば、誰でも簡単に閲覧可能です。
個人情報が公開されるリスクと「Whois情報公開代行」
Whois情報の公開はインターネットの秩序を守るために重要ですが、個人でドメインを登録する場合、氏名や住所、電話番号などプライベートな情報が世界中に晒されることになり、以下のようなリスクが伴います。
- 迷惑メールやセールス電話の増加
- 個人情報を悪用した詐欺や嫌がらせ
- ドメイン乗っ取り（ハイジャック）の標的にされる可能性
プライバシーを守る盾「Whois情報公開代行サービス」
こうしたリスクから個人情報を守るため、ほとんどのドメイン登録事業者が提供しているのが「Whois情報公開代行」サービスです。
このサービスは、ドメイン登録者の個人情報に代わり、ドメイン登録事業者（レジストラ）の連絡先情報をWhoisデータベースに公開する仕組みです。これにより、ドメインの所有権は登録者に残したまま、プライバシーを安全に保護できます。
例：Whois情報公開代行を利用した場合
- 登録者名: 株式会社E-Domain（登録事業者名）
- 住所: 東京都〇〇区…（登録事業者の住所）
- メールアドレス: privacy-contact@edomain.jp（登録事業者の連絡先）
個人やフリーランスの方がドメインを登録する際には、今や必須とも言えるサービスです。edomain.jpでは、お客様に安心してドメインをご利用いただくため、このWhois情報公開代行サービスを標準でご提供しています。
まとめ
- Whois情報は、ドメイン所有者情報が記録された、誰でも閲覧できる公開データベースである。
- インターネットの透明性と安全性を確保するために存在するが、個人情報公開のリスクも伴う。
- Whois情報公開代行は、ドメイン所有者のプライバシーを守るために不可欠なサービスである。
- ドメインはあなたの重要なオンライン資産。仕組みやリスクを正しく理解し、適切な対策を講じることが安全な運営の第一歩。
edomain.jpは、お客様の大切な情報を守りつつ、ドメインという資産価値を最大限に高めるサポートをいたします。